日本の高速鉄道技術、世界進出の野心を示す (2)

　徐氏は「リニアプロジェクトの建設は、PRの効果を発揮する。これは日本が標榜する高い安全性と効果、環境保護などの強みを、特に欧州市場に対して示す世界クラスの広告になる。無償の技術提供は高い買い物ではない」と分析した。

　リニア技術を開発した東海旅客鉄道（JR東海）も、対米技術無償提供は長期的に見て良策だとしている。共同通信社は、「JR東海は米国から技術使用料を受け取らないが、米国の高速鉄道プロジェクトの受注に成功すれば、日本のリニア技術の強いPR効果を発揮でき、その他の国の市場開拓を加速する」と伝えた。

　JR東海は外部に技術を提供する場合、技術使用料を徴収することが多い。日本は今回、車両の製造およびレール関連製品により、開発費を取り戻そうとしている。

　事前準備を怠らない日本は4月12日の試乗に向け、4月1日に国際高速鉄道協会を設立し、10日に初会合を開いた。オーストラリアを含む海外の鉄道関係者を招き、「安全性、環境保護面のメリット」を宣伝した。日本は同システムを国際基準として普及させ、世界の鉄道発展に貢献しようとしている。

　また日本は高速鉄道により、「政治のカード」を切ろうとしている。

　徐氏は、「日本のこの措置はまた、米国との関係強化を目的としている。日本は近頃、隣国関係の処理の多くで、米国の不興を買った」と述べた。日本メディアによると、日本は米国のリニア技術導入を「日米同盟の象徴」とし、さらに米国の政界で影響力を持つ人物を顧問に任命し、ホワイトハウスで積極的にPRを実施する。

　◆競争が激化

　日本の今回の自信には根拠がある。