中国人はなぜ日本でトイレの便座を買うのか？ (3)

最後に、触れざるを得ないのは、長い失われた時間を過ごしてきた日本の電機メーカーの復活がどうやらすでに始まりつつあることだ。日本の8大電機メーカーを例にあげると、近年不振の続く事業からの撤退やグループ再編などで組織のスリム化を進めるとともに営業コストを削減し、強い分野に力を注いだことで、ソニー以外の7社は、2013年度に黒字を計上した。特に、日立の営業利益は23年ぶりの営業最高益を記録した。これは、日本の製造業が復活の兆しを見せつつあるという縮図でもある。アベノミクスによる為替の円安や、規制改革、積極的な財政政策など一連の措置による刺激の効果もあり、日本の製造業は日本経済復活へのカンフル剤となっている。

いわゆる「失われた10年、20年」を経験しても、「メイド・イン・ジャパン」の核心的な強みは決して失われていない。量的な分野では「メイド・イン・チャイナ」が「メイド・イン・ジャパン」を追い越して長くたつが、質的な分野では、「メイド・イン・チャイナ」と「メイド・イン・ジャパン」の間にはまだ大きな開きがあることを我々は認めなければならない。中国人が日本へ行ってトイレの便座を争うように買うという現実の中から、我々が見てとれるのは、日本企業と比較して、「メイド・イン・チャイナ」が欠けている部分は少なくとも3つあるということだ。（1）質が高くない、安くてもよくない（2）技術力に欠けている、研究開発費の投入が足りず、依然拿来主義（外国の良いものを取り入れ自国の発展に役立てる主義）である（3）ブランドの欠如、顧客への誠実さの欠如。

ますます多くの中国メーカーが手っ取り早く金を稼ぐという、浮ついた状態から立ち返って、消費者が便座を買うために日本へ行くというむなしい現象が早く終わりを告げることを期待している。（編集MZ）

「人民網日本語版」2015年2月2日